一般社団法人 日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会（略称：健断リフォーム推進協議会、代表理事：岩前 篤）は、2026年5月27日に開催した定時総会において、鈴木大隆氏、山田秀和氏、木村文雄氏の3名を新たに理事として選任しました。   坂本雄三氏の逝去を受け、当協議会では新たな理事体制の整備を進めてまいりました。あわせて、同日開催の理事会において、岩前 篤が代表理事に選定（再任）されました。   ■ 代表理事（再任） 岩前 篤 ウムヴェルト建築総合研究所 主宰／建築環境工学   ■ 理事（新任） 鈴木 大隆 北海道立総合研究機構 フェロー 寒冷地建築・住宅省エネルギー設計   ■ 理事（新任） 山田 秀和 近畿大学アンチエイジングセンター創設者／抗加齢医学   ■ 理事（新任） 木村 文雄 山形大学工学部 客員教授／住宅設計・住環境デザイン   当協議会は、適切な断熱リフォームが人の健康につながることを広く啓発し、より良い住環境を求めて調査研究を進めるとともに、建築業界に正しい知識と施工技術を浸透させ、高い断熱性能を備えた住宅を全国に普及させることを使命としています。   建築・医学・住環境デザインの各分野で実績を持つ新理事陣の知見を活かし、断熱性能の高い住まいが人々の健康や暮らしの質に与える効果を、より広い視点から社会へ発信してまいります。 今後とも変わらぬご支援を賜りますようお願い申し上げます。

断熱で変わる信州の暮らし －家族の健康を守り、家族の資産になる家－ 近畿大学副学長・岩前篤教授セミナーレポート   2025年10月12日に開催された「信州住宅フェア2025」イベント内において、当協議会代表理事であり、近畿大学副学長の岩前篤教授によるセミナーが開催されました。   はじめに：住宅と健康の新たな常識 セミナーでは、私たちの健康が、日々過ごす「住環境」、特に住宅の断熱性能に大きく左右されるという、これからの常識となるべき事実が、数多くの科学的データと共に示されました。 ——————————————————————————–  1.「 主観的健康感」の重要性 健康の状態を測る指標は、医療データだけではありません。自分自身が感じる「主観的健康感」こそ、将来の健康を予測するうえで非常に重要であることが、研究によって明らかになっています。 東京都多摩市では、2001年から6年間にわたり、65歳以上の市民およそ1万3千人を対象とした大規模調査が行われました。調査の冒頭で、「あなたは健康ですか？」というシンプルな質問がされ、その回答に応じてグループ分けが行われました。その後、6年間の生存率を追跡したところ、「とても健康だ」と答えた人の6年後の生存率は約90％。一方で、「健康ではない」と答えた人は約50％にまで下がりました。 この結果は、自分で健康だと感じることが、実際の寿命や健康状態にも深く影響することを示しています。つまり、「自分は健康だ」と感じる時間をいかに長く持てるかが、健康で長生きするためのひとつの鍵になるのです。     今日から始められる3つの健康戦略 では、具体的にどうすれば「健康感」を高められるのでしょうか。岩前教授は、日常生活に取り入れやすい3つの健康法を紹介しています。   ①見た目の若さを意識する 見た目が若々しいことは、単なる自己満足ではありません。米国の調査では、見た目が良い人は収入が3〜4％高いとされ、日本でも5〜10％の差が生じる可能性が指摘されています。さらに、美容医療でシワを減らした人にうつ症状の改善が見られた報告もあり、見た目の印象が精神状態や日常生活に大きく影響することがわかります。 ②歩く速度を意識する 都市部から地方に行くほど、平均歩数は減り、同時に一人当たりの医療費は増える傾向があります。しかし、単に歩く量だけでなく「歩く速度」が重要です。歩行速度が速い人と遅い人を比較した調査では、男性で平均寿命に約12年もの差があることが示されました。速い人は86歳まで、遅い人は65歳まで。日々の歩き方を少し意識するだけで、健康寿命に大きな違いが生まれるのです。     ③空腹の時間を意識する（カロリー制限） アカゲザルを対象にした20年以上の研究では、食事のカロリーを7割に制限したグループで、老化の進行が抑えられ、寿命が延びる効果が確認されました。興味深いのは、食事の「量」を減らすよりも、「回数」を減らして空腹の時間を作ることの方が、より効果的だと指摘されている点です。日常生活に少し取り入れるだけでも、体の老化プロセスに良い影響を与えられる可能性があります。 私たちの健康は、専門的な医療だけで作られるものではありません。日々の生活習慣や自己認識によっても大きく左右されます。しかし、個人の努力だけではコントロールできない外部環境も、健康に大きな影響を及ぼします。   住まいを取り巻く環境リスク：外の空気は本当に安全か？ 私たちの健康に影響を与える外部環境、特に「空気の質」や「社会的要因」は、個人の努力だけでは管理できません。セミナーでは、こうしたリスクを分析し、安全な室内環境を確保する重要性についても触れられました。   変化する大気汚染の脅威 かつて大気汚染の主な原因は工場の煤煙でした。しかし現代では、気候変動の影響で拡大した「山火事」が新たな脅威となっています。例えば、サンフランシスコやバンクーバーなどの都市は、山火事の煙により世界で最も空気の汚染された都市の上位にランクインすることもあります。この汚染は国境を越え、日本にも影響を及ぼします。富士山の山頂でも、中国由来とみられる水銀が観測されており、「外の空気は必ずしも新鮮で安全ではない」という前提で住環境を考える必要があることを示しています。     「意図的な気密化」の重要性 1970年代、日本の住宅は合板やアルミサッシなどの新しい建材の普及により、知らず知らずのうちに気密性が高まっていきました。しかし当時は計画的な換気の考え方がまだ十分でなく、建材から発生する化学物質が室内にこもり、シックハウス症候群といった問題を引き起こしました。この経験から、「気密」という言葉に対してネガティブな印象を持つ人も少なくありません。   しかし、現代の「意図的な気密化」はまったく別の目的で行われます。外からの汚染空気の侵入を防ぎ、計画的な換気システムで常に清浄な空気を取り込むためには、断熱性能とともに気密化は欠かせない技術です。     健康に影響を与える社会的・環境的要因 私たちの健康は、空気の質だけでなく、日常生活の外部要因にも大きく左右されます。セミナーでは、いくつかの具体的な要因が紹介されました。   孤独 人とのつながりが希薄な「孤独」は、寿命にまで影響することがわかっています。孤独な状態にある人は、そうでない人に比べ寿命が短くなるリスクが30％も高いというデータがあります。この問題の深刻さを受け、日本では英国に次いで世界で2番目に「孤独担当大臣」を設置しました。もはや「つながりの欠如」は個人の課題ではなく、国家レベルの公衆衛生問題となっています。 緑の豊かさ ハーバード大学の研究によれば、緑豊かな環境で暮らす人は、そうでない人に比べ死亡率が12％低いことが明らかになっています。これは単なる心の癒し効果に留まらず、医療費の削減にもつながる経済的価値を持つことを示しています。 犬の飼育 スウェーデンで340万人以上を対象に行われた大規模調査では、犬を飼うことで死亡率が低下することが確認されました。特に単身者に顕著な効果が見られ、その主な要因は犬との「散歩習慣」にあると分析されています。つまり、ペットが健康的な行動を自然に促す、強力なきっかけとなっているのです。     これらの外部リスクを私たち自身でコントロールすることが難しい現状を踏まえると、健康寿命を延ばすうえで最も重要なのは、一日の大半を過ごす「住まい」の環境をいかに安全で快適に保つか、という点にあります。そして、現代の日本人にとって住まいの最大のリスクは、冬の「寒さ」に他なりません。   日本の新たな常識：「夏リスク」から「冬リスク」への転換   かつて日本の住宅づくりの基本理念は、「夏を旨とすべし」と言われてきました。吉田兼好の『徒然草』にも記され、長きにわたり日本の住まいの常識とされてきた考え方です。しかし、現代の死亡統計は、この常識がもはや通用しないことを如実に示しています。夏の暑さよりも、冬の寒さがもたらす健康リスクのほうが深刻である――現代の住宅設計において、このパラダイムシフトを踏まえることが欠かせないのです。     死亡統計が示す驚きの事実 日本の月別死亡率の推移を見ると、1910年頃は8月に死亡率が最も高く、「夏リスク社会」と言える状況でした。しかし時代が進むにつれて、夏の死亡率は着実に低下。1970年には状況が逆転し、それ以降50年以上にわたり、冬に死亡率のピークが訪れる「冬リスク社会」が定着しています。 現代の日本では、もはや暑さより寒さが命に直結するリスクであることが、統計からもはっきりと読み取れます。     冬の健康リスクは、夏の30倍以上 国際的な医学誌『The Lancet』に掲載された多国籍研究が、日本における死亡リスクの実態を明らかにしています。その結果、夏の高温による死亡リスクは全体のわずか0.3％にとどまる一方、冬の低温によるリスクは9.8％に達することがわかりました。つまり、冬の寒さが健康に与える影響は、夏の30倍以上という衝撃的な事実が示されたのです。このデータは、単なる季節の違いではなく、住まいの断熱や暖房など、冬をどう安全に過ごすかが命に直結する課題であることを強く示しています。     冬のリスクはなぜ見過ごされてきたのか 熱中症で救急搬送される人は年間約10万人にのぼりますが、そのほとんど、約96％は当日中に帰宅可能です。一方で、低温は体にじわじわと影響を及ぼし、より深刻な健康被害につながるケースが少なくありません。つまり、社会的な注目度と実際の健康被害の規模には大きなギャップが存在しているのです。 なぜ冬のリスクは長い間見過ごされてきたのでしょうか。かつての「家の作りやうは、夏をむねとすべし」という指針は、夏に多くの人が命を落としていた時代には合理的でした。しかし現代では、死亡リスクは明確に冬に集中しています。     国土交通省の2018年の推定によると、日本の既存住宅の約7割は無断熱または低断熱（断熱等級3以下）の状態にあり、多くの人が「江戸時代と変わらない寒さ」の中で生活しているのが現状です。その影響は命にまで及んでいます。交通事故による死者数は年々減少していますが、家庭内での事故による死者数はその5倍以上にのぼるのです。 岩前教授は、「家の中は外よりも危険な場所になっている」と警鐘を鳴らします。       現代の日本で健康を守るには、家づくりの考え方を根本から見直し、冬の寒さ対策を最優先の課題として捉え直す必要があります。 次の章では、岩前教授の研究成果を踏まえ、日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会事務局コマツも加わり、その具体的な解決策について詳しく解説します。     解決策としての高断熱住宅：「健康のハードウェア」という発想 岩前教授の話から明らかになった健康リスク、特に「冬の寒さ」に対する最も効果的かつ根本的な解決策は、「高断熱・高気密住宅」です。これは単なる省エネの設備ではなく、健康を支える基盤—いわば「健康のハードウェア」と呼ぶべき存在です。   エネルギーだけではない価値：ノンエナジー・ベネフィット 高断熱住宅のメリットは光熱費の削減にとどまりません。「エナジー・ベネフィット」に加え、健康や生活の質の向上といった、数値では表しにくい多様な利点、「ノン・エナジー・ベネフィット」という考えも取り入れていくことが重要です。 住宅をただの建物ではなく、健康を支える生活基盤として捉える発想が、これからの家づくりには欠かせません。       健康改善 住まいの気密・断熱性能を高めると、ヒートショックリスクを低減できるだけでなく、アレルギーや喘息等の症状や発生リスクが緩和されることがわかっています。下図は、岩前篤教授が、新築住宅に引っ越した２万人以上の方々を対象に、転居後の住宅の断熱グレードと住まいの健康影響に関してアンケート調査した結果です。     高断熱住宅がもたらす多様なメリット   介護リスクの低減 暖かい住宅に住む人は、寒い住宅に住む人と比べて、要介護認定を受ける平均年齢が約3年遅く（80.7歳 vs 77.8歳）、健康寿命の延伸が期待できます。   女性特有の不調の緩和 室温を18度以上に保つことで、女性特有のPMS（月経前症候群）などの症状が軽減されることも報告されています。これは家庭内の快適さだけでなく、職場などの生活環境改善にもつながります。   子育ての負担軽減 赤ちゃんのおむつ替えや沐浴後のケアも、暖かいリビングで落ち着いて行えるようになります。親が凍えながら子どもの世話をする過酷なワンオペ育児環境が、劇的に改善されます。   収納スペースの有効活用 分厚い冬用布団や複数の暖房器具が不要になるため、押し入れの大部分を占めていた季節用品のスペースが丸ごと解放されます。   断熱リフォームのコストを考える 高断熱住宅は初期費用が高いというイメージがありますが、ライフサイクルコスト（建物の生涯総費用）で考えると、その印象は覆ります。一般住宅の場合：新築時にエアコンを5台設置すると、機器の更新や清掃費を含め、30年間で約200万円のコストがかかる可能性があります。 高断熱住宅の場合：家全体の断熱・気密性能を高めることで、6畳用の高性能エアコン1台で全館冷暖房が可能です。その場合、30年間のコストは約40万円に抑えられます。差額の約160万円を初期の断熱工事費用に充当できると考えれば、「断熱への投資は長期的に見て経済的」という結論が導き出されます。さらに、断熱性能の向上は単なるコスト削減に留まらず、冬に使われない部屋をなくすことで住宅の「実効稼働面積」が増加。限られた延床面積でも、より豊かで快適な生活空間を確保できます。土地や建築費が高騰する現代において、非常に合理的な考え方と言えるでしょう。 住宅の断熱性能への投資は、光熱費の節約にとどまらず、医療費・介護費の削減や日々の生産性向上など、多岐にわたる利益を生む「最も合理的で効果的な健康投資」と言えます。   未来への提言：健康をつくる家づくりへ これまでの議論を踏まえ、これからの家づくりでは、生活者と住宅事業者が果たすべき役割、そして社会全体が目指すべき方向性を明確にする必要があります。   変わりゆく法律と資産価値 住宅の省エネ基準は、社会の要請とともに変化しています。建築物省エネ法の改正により、2025年には断熱等級4が義務化され、2030年にはさらに基準が引き上げられ、断熱等級5が義務化される予定です。しかし重要なのは、2025年に義務化された断熱等級4の住宅も、わずか5年後の2030年には「既存不適格」となることが確定している点です。これは、現行の最低基準で建てられた住宅が、短期間で資産価値を大きく損なうリスクを抱えていることを意味します。     建築基準法と断熱性能の考え方 建築基準法の第一条には、「この法律は、建築物の敷地、構造、設備及び用途に関する最低の基準を定め、国民の生命、健康及び財産の保護を図り、もって公共の福祉の増進に資することを目的とする」と明記されています。つまり法律はあくまで最低基準に過ぎません。将来にわたり住宅の資産価値を維持・向上させるためには、義務化される基準を上回る断熱等級6や7を目指すことが、賢明な選択と言えるでしょう。   採暖と暖房の違い 日本の住宅業界では、「暖房」と「採暖」の違いに対する理解が十分に浸透していません。これは、長年「採暖」で十分とされてきた日本の生活文化に起因します。 採暖 必要なときに必要な部屋だけを温める行為。専門的には「各室完結暖房」と呼ばれます 暖房 住宅全体を快適に保つ仕組みであり、家全体の温度環境を整えることを目的とします。   両者の目的は根本的に異なるため、この違いを理解することが住宅性能向上の前提となります。真の「暖房」を実現するには断熱性能の向上が不可欠です。断熱により室内の熱を外に逃がさず保持することで、断熱等級6・7やHEAT20 G2・G3の高性能住宅では、エアコン1台で全館暖房が可能になります。これは、エネルギーを効率的に使いながら、家全体を暖める住宅であることを示しています。   日本の住宅文化は長く「採暖」を中心に発展してきました。しかしこれからは、「家そのものが温かい家」が求められます。「採暖」と「暖房」の違いを正しく理解し、高断熱・高性能住宅を選ぶことが、健康で快適な暮らしの第一歩となるのです。     住宅業界への期待：暮らしのハードウェアから「健康のハードウェア」産業へ 住宅業界は、自らを単なる「暮らしのハードウェア産業」と捉えるのではなく、住む人の生活の質（QOL）を支える「健康のハードウェア産業」として再定義する必要があります。リフォームも、単に古くなったものを直す修繕ではなく、住む人の健康を向上させる「健康ソリューション」として社会に提案していくべきです。断熱改修がもたらす健康価値を積極的に伝えることは、住宅業界に期待される重要な役割の一つです。   生活者へのメッセージ：我慢ではなく、心地よい暮らしを セミナーの最後には、岩前教授より宮城県石巻市で撮影された一枚の写真が紹介されました。冬の夜でありながら、薄着・裸足で元気に走り回る子どもたちの姿です。この写真は、セミナーの核心的メッセージを象徴しています。「寒さに耐えることが美徳ではなく、むしろ健康を損なう可能性がある」ということです。心地よい住環境を整えることが、子どもから高齢者まで、すべての人の健康を守る第一歩となります。     これからの家選びや家づくりでは、デザインや間取りだけでなく、「断熱性能」という健康の土台にどれだけ投資されているかが、重要な判断基準になります。高断熱住宅は、家族の健康を守るだけでなく、将来にわたる経済的負担を軽減し、日々の暮らしをより豊かにする、最も確実で効果的な解決策の一つとなります。   改めて「断熱性能の向上は家族の健康を守り、さらには家族の資産になる」という重要性を強く実感するセミナーとなりました。 ご登壇いただきました岩前先生、ありがとうございました。       ■「信州住宅フェア2025」開催概要 地域から全国へ、住まいの未来をつなぐ。 「信州住宅フェア2025」は、国土交通省および全国の関連団体との連携のもと、地域建築産業の発展と脱炭素社会の実現をめざす住宅・建築総合イベントです。信州の気候風土に適した高性能住宅、断熱リフォーム、省エネ設備、木材利用の最前線を紹介し、地域の工務店・設計者・メーカー・行政・研究機関など、業界関係者が一堂に会します。 会場では、最新建材・設備の展示に加え、国の政策動向や支援制度をテーマとした専門セミナー、全国で進む先進事例の紹介を実施。   開催日： 2025年10月11日（土）・12日（日）会　場：ホワイトリング（長野市真島総合スポーツアリーナ ）　 入場料： 無料（事前登録制） 主　催： 信州住宅フェア実行委員会   構成員：長野県、長野市、(一社)信州木造住宅協会、(一社)新木造住宅技術研究協議会長野支部、（一社）長野県建設業協会、（一社）長野県建築士事務所協会、（公社）全日本不動産協会長野県本部、（公社）長野県建築士会、（公社）長野県宅地建物取引業協会、（公社）日本建築家協会関東甲信越支部長野地域会JIA長野県クラブ、信州の快適な住まいを考える会、信州木材認証製品センター、独立行政法人住宅金融支援機構、長野県建設労働組合連合会、長野県住宅供給公社、長野県木材協同組合連合会、長野商工会議所   共　催：信濃毎日新聞社 https://shinshu-jutakufair.jp/  

このたび、信州住宅フェア実行委員会主催の「信州住宅フェア2025」において、当協議会代表理事であり近畿大学副学長の岩前篤先生がセミナーにご登壇されます。 開催後には、加盟企業の皆さまにも、コラム等を通じてセミナー内容のご報告をさせていただく予定です。   ■開催日時：2025年10月12日（日）10：20～11：30 ■セミナー名：「断熱で変わる信州の暮らし　―家族の健康を守り、家族の資産になる家―」 ■セミナー概要：近畿大学副学長 岩前篤先生が語る、断熱で住宅の温熱環境を整え、家族の健康と資産を守る2050年のスタンダードな暮らし   ■「信州住宅フェア2025」開催概要 地域から全国へ、住まいの未来をつなぐ。 「信州住宅フェア2025」は、国土交通省および全国の関連団体との連携のもと、地域建築産業の発展と脱炭素社会の実現をめざす住宅・建築総合イベントです。信州の気候風土に適した高性能住宅、断熱リフォーム、省エネ設備、木材利用の最前線を紹介し、地域の工務店・設計者・メーカー・行政・研究機関など、業界関係者が一堂に会します。 会場では、最新建材・設備の展示に加え、国の政策動向や支援制度をテーマとした専門セミナー、全国で進む先進事例の紹介を実施。 地域発の技術と知見を共有し、全国的なネットワークを広げる絶好の機会となります。   開催日： 2025年10月11日（土）・12日（日） 会　場：ホワイトリング（長野市真島総合スポーツアリーナ ）　（マップ） 入場料： 無料（事前登録制） 主　催： 信州住宅フェア実行委員会 構成員：長野県、長野市、(一社)信州木造住宅協会、(一社)新木造住宅技術研究協議会長野支部、（一社）長野県建設業協会、（一社）長野県建築士事務所協会、（公社）全日本不動産協会長野県本部、（公社）長野県建築士会、（公社）長野県宅地建物取引業協会、（公社）日本建築家協会関東甲信越支部長野地域会JIA長野県クラブ、信州の快適な住まいを考える会、信州木材認証製品センター、独立行政法人住宅金融支援機構、長野県建設労働組合連合会、長野県住宅供給公社、長野県木材協同組合連合会、長野商工会議所 共　催：信濃毎日新聞社   地域から未来の住宅産業を動かす2日間、長野県で初開催となるイベントです。     ■事業背景 国土交通省が管轄する皇室参加行事「住生活月間中央イベント」は、全国各地を持ち回りで開催。 本年は、長野県で開催されるこの中央イベント「住まいフェス in 長野」（公式サイト）と併設し、 県予算による地域主導イベントとして「信州住宅フェア2025」を開催。 国と県が協働で実施する全国規模の事業であり、10,000名を超える来場が見込まれる一大イベント。     長野県／プレスリリース   信州住宅フェア2025   住生活月間中央イベント／「第37回住生活月間中央イベント 住まいフェス in 長野」

当協議会代表理事であり、近畿大学副学長建築学部教授である岩前先生、当協議会の加盟企業でもある竹内建設様と、YKKAP株式会社様、事務局長コマツが、北海道新聞社、STV札幌テレビ放送、HTB北海道テレビ放送、HBC北海道放送、UHB北海道文化放送を訪問しました。 また、STV札幌テレビ放送様では、ラジオへの出演をさせていただき、断熱リフォームの健康効果について地域の皆さまへ向けた情報発信を行いました。 そのレ ポートをご覧ください。   ■訪問日：2025年8月18日（月） ■訪問先：北海道新聞社、STV札幌テレビ放送、HTB北海道テレビ放送、HBC北海道放送、UHB北海道文化放送 ■参加者 (一社)日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会代表理事 近畿大学 副学長 建築学部教授 岩前 篤 氏   YKKAP株式会社 　住宅・エクステリア統括本部 北海道支社 　リノベーション営業推進本部　村上義尚 氏 　住宅 札幌支店　営業部 主任　飯田純弥 氏 YKKAP 株式会社   竹内建設株式会社 　代表取締役 竹内哲也 氏 　取締役 松山賢司 氏 　マーケティング室 藤川基 氏 竹内建設株式会社   （一社）日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会 　事務局長  コマツアキラ     【ラジオ出演報告】 ■番組名：STVサンデーインフォメーション ■放送日時：毎週日曜　8：00～8：15 ■アナウンサー：STVアナウンサー 野見山 大 様 ■出演者：岩前先生、竹内社長、コマツ事務局長 ■放送日：2025年8月31日（日）   左から、竹内社長、岩前先生、野見山アナウンサー、コマツ   (アナ)断熱という技術で、生活者の健康を守り、向上させる取り組みを、産・学・官の垣根を越えて取り組んでいる団体、一般社団法人日本人の健康をつくる住宅・断熱リフォーム推進協議会について、詳しいお話をお伺いします。まずは、日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会、こちらを設立された目的、そして，経緯など小松さんからお聞かせください。   (コマツ) 私たちが願っているのは、やはり健康です。健康を考えた時に、運動をしたり、サプリメント飲んだり、いろんなものがあると思うんですが、加えてもう一つ、私たちの住環境、労働環境において私たちの免疫力が最大化できる温熱環境を整える。これがものすごく大事なことなんですが、生活者の方はそこのところを意識されていない。「住まいが健康のソリューションである」というのが、なかなか浸透していない。でも、ものすごく大事で、ここの部分を整えておけば病気になる率も少なくなりますし、腰痛とか、私たちが苦しんでいる痛み、辛さ、苦しみ、こういったものが軽減できる。そして経済的にもものすごくメリットがあります。 住宅会社の皆さんは、技術力を高め、住環境・労働環境における温熱環境を整えることで、「住まいが健康のソリューションになる」ということをメディアの方々、そして生活者の方へ伝えていく。この活動をしなければいけない。これが健断リフォーム推進協議会の使命です。   (アナ)ありがとうございます。断熱性能が私たちの健康に良い影響をもたらすという要因や特徴について、岩前先生から分かりやすく教えていただけますでしょうか。   (岩前先生)断熱というと、省エネという部分のみ語られていていました。今の世の中は脱炭素という大きな流れになっていて、この脱炭素がちょっとピンときにくいところがあります。断熱の関りのある健康というのは、皆さんおひとりおひとりにとって非常に重要にも関わらず、医療またあはお薬、そういう世界のものだと思われてきたんです。ところが、今から20年ほど前に、私たちが研究を始めた際に、どうやらお家の作り方で、お住まいの方の健康状況がだいぶ変わってくるということがわかってきました。 いろいろ研究を続けると、最も影響が大きいのが、実は寒さや暑さであったりという温度の部分が非常に大きいということがわかりました。 ちょうど2018年には、WHOが「温度は健康的な暮らしに非常に重要」と公式メッセージを発信しました。従来、我々日本人は寒さはや暑さを我慢する、寒ければ厚着をすればいい等という考え方でした。ところが健康という観点で見ると、厚着をすること自体で体にストレスを与えます。例えば肩こりが増えたり、腰痛が増えたりとか、あるいは皮膚に対するストレスも大きいですから、お肌の調子が悪くなるというのは、実は服のせいだということもわかってきました。 しかるべき温度に保つことによって、様々な症状が緩和されお住まいの方々が非常に暮らしが楽になる、楽しくなるっていうことが分かってきたというのが、ここ15年ぐらいの研究の成果になります。   (アナ)竹内建設さんもこの協議会に加盟されているんですよね。   (竹内社長)はい。当社は創業48年目を迎える会社です。札幌を中心に新築や、リフォームなどの事業を展開しており、OBのお客様が約4000件近くいらっしゃいます。創業当時建てた方ですと、相当性能が低い時代に建てられたお家とかもありますので、創業理念である一生涯の付き合いっていうものを大切にし、少しでも長く幸せに快適に暮らしていただきたいと考えております。岩前先生をはじめ多くの先生方の研究結果から、断熱、そして住宅と健康が密接に関係してるということを学ばせていただいています。この断熱された住宅と健康の関係性について、知らない方が非常に多いと思うので、断熱された住宅を実際に体感できるようなモデルハウスを今後作っていきたいと考えております。   (アナ)健断リフォーム推進協議会がこれまで取り組んできたことや、今後の課題について、小松さんからお聞かせください。   (コマツ)はい。 まずは、住宅のサービスを提供している、我々住宅会社、リフォーム会社の技術力を高めていくことが重要だと考えています。協議会でも様々な団体にご協力をいただきながら、マニュアルを作ったりして対応しております。リフォーム会社というとクレームも多い業界なので、技術力のある会社さんを増やしていきたいです。   (アナ)続いて岩前先生いかがでしょうか   (岩前先生)大きな課題の一つとしては、やはり年々暑くなる夏対策ですね。これも実はこの断熱リフォームによって、緩和されます。日本というのは非常にいろんな技術が進んで、世界でトップレベルだと思われているんですが、住宅の断熱性能ついては、それほどトップではないんです。 アメリカだとヨーロッパのほうが相当進んでいるところがありますので、我々日本もまだまだそういうところを目指していかなければいけない。何よりもこのような情報発信を通じて、生活者の方々に、こういう知識を知っていただくっていうことは非常に重要だと思っています。     訪問させていただきました、北海道の媒体社の皆さま、誠にありがとうざいました。   北海道新聞社様 STV札幌テレビ放送様 HTB北海道テレビ放送様　 HBC北海道放送様 UHB北海道文化放送様  

5/27（火）開催 「建築と医学の視点から学ぶ健康住宅シンポジウムin福井」を5月27日（火）、福井市トレタスグリーンホールにて開催します。 近年、住宅性能が人々の健康に与える影響について、医学的な見地からさまざまな研究が進んでいます。 住宅の断熱性能の向上は、単なる省エネ対策ではありません。 むしろ、深刻化する医療・介護の課題に対する、極めて有効な解決策の一つです。暖かい家に住むことにより、こどもから高齢者までの健康を守ることに加え、生活習慣病の改善効果、医療費削減、そして要介護期間の短縮などが期待できます。   今回は、医学と建築の両面から住宅環境を研究されている慶應義塾大学名誉教授の伊香賀俊治先生をお招きし、 豊富な研究結果に基づいた断熱性能と健康の関係性について講演をしていただきます。       入場無料、時間は11：00～12：40までとなります。 5月27日（火）はトレタスグリーンホールへお越しください。       主催：（一社）日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会 特別協賛：CRAFIT HOUSE一級建築士事務所 後援：福井県、FBC   【特別協賛】 CRAFIT HOUSE一級建築士事務所   【会場はこちら】 〒910-0837　福井県福井市高柳2丁目1206番地 トレタスグリーンホール 会場マップ     【本イベントに関するお問合せはこちら】 建築と医学の視点から学ぶ健康住宅シンポジウム in福井 事務局（担当／大井） info@kendan-reform.or.jp

テーマ：一世代限りの耐久消費財から多世代の仕様に耐えうる資産へ   【概要】 住宅断熱リフォームシンポジウム2024は、2024年12月5日にWEBでのLive配信にて開催されました。近年、住まいの断熱性能が私たちの健康に大きな影響を与えることが明らかになってきています。そこで本シンポジウムでは、より健康的な住環境の実現に向けた具体的な方策を示すことを目的に、第一線の専門家による知見が共有されました。 ご参加いただいた皆さま、ありがとうございました。   登壇者： 近畿大学副学長 建築学部教授 岩前篤 氏 （一社）20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会 理事／住環境α研究所 所長 博士（工学） 一級建築士 栗原潤一 氏 株式会社サンプロ イノベーションラボ 本部長／株式会社LOCAS 取締役／（一社）日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会 事務局長 コマツアキラ 氏   第1部：既存住宅断熱改修マニュアル技術講義 第1部では、HEAT20が監修・執筆した「HEAT20 既存住宅断熱改修マニュアル」について、監修者である栗原潤一氏より詳細な技術解説が行われました。既存住宅の断熱改修における具体的な施工方法や注意点、また2025年4月からの建築基準法改正に向けた対応についてもご説明がありました。   本マニュアルは木造戸建住宅の全体改修を対象としており、HEAT20会員および日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会の会員に提供されます。また、部分改修に関する新たなマニュアルについても2026年公開を目指して準備が進められています。マニュアル入手をご希望の方は、各団体への入会についてご検討ください。   第2部：生活者に健康のパラダイムシフトを 第2部では、室温と健康の関係性について、近畿大学副学長の岩前篤教授より最新の研究成果が報告されました。特に注目すべきは、室温が低い住環境が私たちの健康に及ぼす影響についてです。寒い室内では血圧が上昇しやすく、特に高齢者の循環器系疾患のリスクが高まることが、科学的なデータとともに示されています。 こうした健康リスクを防ぐためWHOは室温18度以上を推奨しており、日本でも2022年に建築物環境衛生管理基準が改正され、不特定多数の人が利用するビル等の室温基準が17度以上から18度以上に引き上げられています。しかし、日本の多くの住宅では、断熱性能が十分でないため、この室温を維持することが難しいのが現状です。この課題に対しては、新築住宅はもちろんのこと、既存住宅においても積極的に断熱性能の向上に取り組んでいく必要があります。   また、3者によるトークセッションでは、新築住宅の価格高騰を背景に、一次取得者層向けの選択肢として中古物件の性能向上リノベーションの可能性が議論されました。そこで具体的な事例として紹介されたのが、母と娘の2人暮らしを想定したリノベーションプランです。築60年の住宅を断熱等級5まで性能を向上させながら、プライバシーや将来の暮らし方の変化にも配慮した間取りの工夫など、新しい家族形態に対応した提案内容が示されました。   第3部：競合と差別化を図るマーケティング施策   第3部では、長野県の株式会社サンプロの事例を基に、コマツアキラ氏より断熱リフォーム市場における具体的なマーケティング戦略が紹介されました。特に、住宅産業を「暮らしのハードウェア産業」から「健康のハードウェア産業」へと転換していく視点が示され、これからの住宅リフォームが目指すべき方向性が提示されました。     本シンポジウムでは、住まいの断熱性能が単なる省エネ対策ではなく、私たちの健康を支える重要な要素であることが改めて示されました。今後、住宅の断熱性能に関する基準の強化も予定されておりますが、技術面での知識向上とともに、健康価値を軸とした新たなアプローチが求められています。   今回はWEBでのLive配信という形式でしたが、多くの方々にご視聴いただきましたことを心より感謝申し上げます。また、ご登壇いただいた講師の皆様、開催にご協力いただいた関係者の皆様に、この場をお借りして御礼申し上げます。   主催：住宅断熱リフォームシンポジウム2024実行委員会 　　　株式会社リフォーム産業新聞社、株式会社新建新聞社 　　　（一社）日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会   共催：（一社）20年先を見据えた日本の高断熱研究会（HEAT20）     （一社）20年先を見据えた日本の高断熱研究会（HEAT20）   （一社）日本人の健康をつくる住宅断熱リフォーム推進協議会