（一社）住宅リフォーム推進協議会様主催 令和5年度　住宅の長寿命化シンポジウム登壇のご報告

令和5年10月20日に開催された令和5年度　住宅の長寿命化シンポジウム（一般社団法人住宅リフォーム推進協議会様主催）に、当法人代表理事　岩前 篤と、事務局長　小松 昭が登壇いたしました。

本シンポジウムには、国土交通省住宅局参事官（建築企画担当）付建築環境推進官 佐々木雅也氏をはじめ、（有）田中住建 代表取締役 田中氏（株）スペースマイン代表取締役 矢島氏など数々の断熱リフォームに最先端で取り組まれて、実績を重ねている地域の住宅工務店の方々がご登壇され、これからの省エネ住宅と健康の関係を紐解くとともに、具体的な事例やデータ、実験的で実践的な取組みの紹介を交えた講演をそれぞれに発表されました。

岩前代表理事の講演では、2023年2月NHK「おはよう日本」で放映された「低体温症」を発端とした、エネルギー価格の上昇を背景とした「暖房費の我慢を強いる日本の住まいは、本当に正しいのか？」という疑問を投げかけられ、住まいの「快適」ではなく「健康」へのマインドチェンジの必要性を訴えられました。特に住まいの歴史から19世紀より以前の「採暖」という観念から抜け出せていない日本人の住宅に対する考え方を、「暖房＝部屋全体を温める」発想への転換の重要性を伝えて頂きました。その他、世界スタンダードとなる最低室内温度18℃を保ち、欧米型の暮らしである暖房のオンオフをせずに、室内の温度、湿度を一定とする住宅水準の引き上げを目指す必要性についてもご教示いただきました。

そして、高齢者だけでなく、これからの未来ある若い世代にとって、住宅で「健康」をコミットすることが非常に重要であることをお伝え頂きました。

事務局長小松氏からは、（株）サンプロで9月にオープンした「断熱リフォームモデルハウス」を事例に、全館空調を実現した断熱リフォームモデルハウスの実現には、リフォームを手掛ける業者の技術力の高さとデザイン力の両方を兼ね備えることの重要性を伝えました。また消費者ではなく「生活者」の視点にたつことの重要性を強く訴え、生活者の健康へのパラダイムシフトを加速させていくこと、そのためにも、マスコミ、メディアの力は重要で互いに協力し合いながら、業界全体でこの「健康」×「住宅」の課題に取り組んでいくことの必要性を伝えました。

後半、第二部では、モデレーターの日経BP社　総研フェローの安達功氏とともに、第一部の登壇者の皆様と（一社）ステキ信頼リフォーム推進協会事務局長田淵氏が加わり、それぞれの講演内容について更に詳しく説明いただき、これからのリフォーム業界および断熱に関する課題を共有、理解を深めました。

登壇いただいた皆様の講演は実践的でどれも大変素晴らしく、実り多いシンポジウムとなりました。ご静聴いただきました皆様に感謝申し上げますとともに、

本シンポジウムを企画･運営いただいた（一社）住宅リフォーム推進協議会の皆様に心から御礼申し上げます。有難うございました。